お詫び広告情報サイト／あどわび.com

お詫び広告は、出さずにすむならばそうあり続けたいものである。
しかし、ユーザーに対して損害など迷惑をかけた場合、または、迷惑をかけるであろうと予想される場合には、その被害の拡大を阻止し安心を与えることは企業の責務である。

製品管理やクレーム対応などと連携した危機管理マニュアルをつくるなどして、事故が起きてしまったときに迅速な対応がおこなえるようにしておくことが肝要であると考えられる。

また、クレームや問題が起きた時に、その事実を速やかに上司に報告されるように社内の体質を改善しておく必要もある。

問題が起きるとすぐに隠蔽するといった体質は、企業を腐敗させダメにしてしまう元凶となる。最悪の場合、会社を潰しかねないことを肝に銘じておいてほしいものである。

まして、人身に傷害を与える危険性のある場合は、時間との戦いとなるので、迅速な対応が求められることは当然のことである。

対象者の住所・氏名など所在が明確な場合は、電話や郵便などで直接連絡をとり、その対応を伝えることは確実で有効な方法である。しかし、ユーザーが不特定多数という場合は、広告媒体を使い広範囲にその対応を告知する必要がある。

お詫び広告メディアとしては、新聞や雑誌、テレビ・ラジオ、インターネットなどがあるが、メディアを選ぶことも重要で、その特性を理解したうえで媒体にあったお詫び広告を発信する工夫も必要となる。

事故直後のお詫び広告には最も重点をおきたいが、その後の事態を報告する「中間報告」は、次に重要なお詫び広告であるといえよう。

中間報告とともに行う再度のお願いは、企業の姿勢を示す語りかけである。その願いは、きっとユーザーに好印象をもって受けいられるはずである。

そして、事態の収束とともに少し時間をおいてからの「ご協力のお礼と復帰」を伝える広告をだすことは、企業のイメージをマイナスからプラスへと転換させるお奨めの広告である。

事故は事故である、起きてしまったことはいたしかたないが、ユーザーはその後の対応から企業の姿勢を見ているものである。その対処のしかたで、ユーザーの心はプラスにもマイナスにも動くものであり、プラスにするためにも誠実で効果的な「お詫び広告」を出すことを心がけよう。

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